オルカンかS&P500か｜円建て36年のデータで検証した結果

※本記事にはアフィリエイト広告が含まれます

『全面改訂 第3版 ほったらかし投資術』（山崎元・水瀬ケンイチ）の「全世界株1本でいい」を、円建て36年の公開データで確かめました。

結論は、36年なら米国株の勝ちですが、全世界株が勝ち続けた時期もありました。

• 36年で全世界株は20.9倍、米国株は47.6倍（円建て・配当込み）
• 1997〜2003年に始めた10年は、ぜんぶ全世界株の勝ち
• 1年で3分の1より減った年は2.4%で、本の想定どおり

新NISAでオルカンかS&P500かに迷い、数字で見たい人に向けた記事です。

S&P500一本で取り崩す方法は別記事にゆずり、ここでは本の主張を過去のデータで見た結果だけを書きます。

グラフ版はYouTube「数字で見る投資ラボ」の本編（7分）で。

本はこちら：『全面改訂 第3版 ほったらかし投資術』（Kindle版、Amazon）

『ほったらかし投資術』の主張は3つにまとめられる

著者の山崎元さんは資産運用が専門の経済評論家で、2024年に亡くなりました。

共著者の水瀬ケンイチさんは、インデックス投資のブログで知られる個人投資家です。

第3版は2022年3月に朝日新書から出ています。

お二人の運用成績ではなく本の考え方を確かめるため、主張を3つに絞りました。

• 主張1：リスクを取る資産は、全世界株のインデックス・ファンド1本でいい
• 主張2：投資する額は最悪の損から決める。株は1年で最悪3分の1ほど減る
• 主張3：手数料は確実なマイナス。安いものを選び、買ったら動かない

主張1：全世界株1本でいい（オルカンかS&P500か）

インデックス・ファンドとは、市場全体の値動きを表す指数に連動する投資信託です。

オルカンは全世界の株に、S&P500は米国の大型株500社に連動する指数の通称です。

本は、S&P500や先進国株でも大差はないが、全世界株がいちばん素直な選び方だと書いています。

そこで、全世界株と米国株のどちらが増えたかを、36年の円建てで比べました。

主張2：投資額は「最悪3分の1の損」からきめる

本は株式の1年のぶれ幅を標準偏差19%と置き、最悪で3分の1ほど減ると見込みます。

標準偏差とは、結果が平均からどれだけ散らばるかを表す数字です。

この想定から、リスク資産の上限を「許容できる損失の3倍」と決めるのが本の方法でした。

主張3：手数料は確実なマイナス、買ったら動かない

本の計算では、年6%で20年なら3.2倍、手数料で1%引かれて5%なら2.7倍です。

信託報酬（投資信託を持っているあいだ毎年かかる手数料）の安いものを選び、暴落でも売らないことを勧めています。

検証に使った2つの公開データ

「全世界株」は先進国株90%と新興国株10%を毎月この比率に戻して合成し、「米国株」は米国株全体をS&P500の代わりにしました。

全世界株（月次） ＝ 先進国株 × 0.9 ＋ 新興国株 × 0.1
円建てリターン ＝ （1 ＋ 米ドル建てリターン） × 当月末ドル円 ÷ 前月末ドル円 − 1
年率 ＝ 36年の倍率の（1 ÷ 年数）乗 − 1

手数料と税金は、信託報酬の比較を除いて入れていません。

計算は2026年10月19日に当方が行い、その結果を動画と本記事にまとめました。

出典：Kenneth R. French Data Library／日本銀行 時系列統計データ検索サイト（いずれも2026年10月26日確認）

円建て36年なら米国株47.6倍、全世界株20.9倍（1990年7月〜2026年8月）

本題のオルカンかS&P500かは、36年全体では米国株の勝ちでした。

ただし10年ずつ区切ると、全世界株が勝ち続けた7年間があります。

1円が36年で何倍になったか

全世界株は年率8.8%で20.9倍、米国株は年率11.3%で47.6倍になりました。

最大下落とは、高値から底までいちばん大きく下がった割合で、どの系列も6割ほど減っています。

日本株は1990年7月の高値を取りもどすのに296か月、つまり25年ほどかかりました。

毎月1万円の積立なら、米国株7,145万円・全世界株4,446万円

1990年7月から毎月1万円を積み立てると、元本は434万円です。

• 米国株：7,145万円
• 全世界株：4,446万円
• 米国除く先進国株：2,824万円
• 日本株：2,016万円

積立でも順番は一括と同じで、米国株は全世界株の1.6倍ほどになっています。

→ 関連：S&P500一本で老後の資産を取り崩す考え方は 老後の資産形成はS&P500一本でいい｜6,500万円を定率3%で取り崩す方法

始める年をずらしても、米国株が上

2000年1月から始めると差は年率1.1%に縮みますが、順番は変わりませんでした。

ここまでは「過去36年なら米国株」という結果です。

10年ごとに見ると、1997〜2003年に始めた10年はぜんぶ全世界株の勝ち

始める月を1か月ずつずらして、10年もった314通りを比べました。

米国株が全世界株を上回ったのは69.7%で、3割は全世界株の勝ちでした。

1997年から2003年に始めた10年は、ITバブルの崩壊をはさんで、ぜんぶ全世界株の勝ちです。

1997年に投資を始めた人に、米国だけを選ぶ理由はありませんでした。

いっぽう全世界株は、日本株には10年のどの期間でも上回っています。

5年ごとの1位は米国株が5回ですが、2001〜2005年は米国除く先進国株、2006〜2010年は全世界株でした。

どちらが勝つかは後からしかわからず、全世界株は大きく外さない選び方だと数字は示しています。

主張1の判定は「一部支持」です。

1年で3分の1より減った年は2.4%、本の想定どおり

主張2の「最悪3分の1の損」は、起きる回数で見ると本のとおりでした。

ただし起きるときは、半分になる年もあります。

毎月ずらした422通りの1年間

全世界株（円建て）の1年間のリターンを、1990年7月から始める月を毎月ずらして422通り調べました。

標準偏差は19.8%で、本の19%とほぼ同じでした。

3分の1より悪かった1年は2.4%で、本の想定の約2.3%と一致します。

米国株の100年分でも2.5%なので、「最悪3分の1」は目安として使える数字でした。

2008年は半分になった、2020年は1年で戻った

2008年3月からの1年はマイナス51.1%で、「許容できる損失の3倍」という上限の想定を超えました。

いっぽう2020年のコロナ・ショックは、12か月で見るとプラス14.0%に戻っています。

本の方法を使うなら、36年に1度は半分になる年があったと知っておくのが注意点です。

上には、本の想定より大きく振れた

4割を超えて増えた1年は6.4%あり、本の想定の約2%より多くありました。

平均は11.2%で本の5%より高いのですが、本の5%は「これからの期待」で過去の平均ではありません。

比べられるのはぶれ幅と端の回数で、主張2の判定は「支持」としました。

手数料の差は30年で545万円、暴落で売ると3.9倍

主張3は、信託報酬の差と「売らないこと」の2つに分けて確かめました。

どちらも本のとおりで、差は想像より大きな金額になります。

本の計算は正しい（6%で3.21倍、5%で2.65倍）

年6%で20年は3.21倍、年5%で20年は2.65倍で、本の計算に誤りはありませんでした。

1.06 の 20乗 ＝ 3.21
1.05 の 20乗 ＝ 2.65

これは机上の計算なので、次に実際の値動きで試しました。

毎月1万円を30年：2,609万円と2,064万円

全世界株（円建て）に1996年9月から毎月1万円を30年積み立てると、元本は360万円です。

信託報酬は、本に書かれた投資信託の平均1.323%と、低コストの全世界株ファンドの0.1144%を使いました。

差は545万円で、安いほうの20.9%にあたります。

年1.2%の差でも、30年続くと元本360万円を超える金額になりました。

20%下がったら売る人は、36年で3.9〜12.1倍

「高値から20%下がったら売る」人を、買い戻しのルール別に3通り計算しました。

どのルールでも、持ち続けた人の20.9倍には届きませんでした。

「前の高値で買いもどす」人は1990年・1998年・2001年・2008年・2016年・2020年に売っています。

2008年2月に売った人が買い戻したのは2013年11月で、回復の上昇をまるごと取り逃しました。

主張3の判定は「支持」です。

この検証の限界と、本が向かない人

検証の限界は7つ

• 指数そのものではない：「全世界株」「米国株」はオルカン（MSCI ACWI）やS&P500ではなく、地域別データの合成と米国株全体。新興国の比率は1割で固定
• 期間：1990年からの円建ては36年分だけ。日本株は1989年末の天井の直後から始まる
• コスト：手数料・税金・為替の売買コストは入れていない（信託報酬の比較だけ差し引いた）
• 暴落で売る計算：売っている間の金利は0、売買の手数料・税金もなし
• 平均の比較：1年リターンの平均11.2%は過去の結果で、本の5%は将来の期待。比べたのはぶれ幅と端の回数
• 為替：この36年はドル円が152.85円から159.57円で、初めと終わりがほぼ同じ水準
• 著者の運用成績は確かめていない

円高や円安が長く続けば、円建ての結果は大きく変わります。

全世界株の年率は米ドル建てで8.6%、円建てで8.8%と、今回は為替の影響が小さい期間でした。

向いている人・向いていない人

数字から見て、この本の方法が向いているのは次の人です。

• 投資に時間をかけず、仕事や生活を優先したい人
• 新NISAやiDeCoで、何を買えばいいか迷っている人
• 36年に1度は半分になる年があると知ったうえで、売らずにいられる人

向いていない人もあげておきます。

• 個別の株を選んで、市場より大きく増やしたい人
• 1年で3分の1減る可能性を受け入れられない人
• 「過去に勝った米国株」が今後も勝つと決めてかかりたい人

このデメリットへの対処は、本のとおり「許容できる損失の3倍」までに金額をとどめることです。

半分になる年が来るものとして、生活費とは別のお金で始めるのが対処の2つ目でした。

本に書かれていない2つの視点

1つ目は、日本株と米国株の連動のしかたが、本の執筆時点から変わっていることです。

本は内外の株の連動が0.8近くまで高まったと書いていますが、2026年8月には0.63まで下がっています。

2つ目は、この36年が米国株のとくに強い時期だったことです。

5年ごとの1位は時期で入れかわっていて、次の36年も米国が勝つとはデータからは言えません。

まとめ｜次にやること

• オルカンかS&P500かは、過去36年なら米国株（47.6倍 対 20.9倍）。ただし1997〜2003年に始めた10年はぜんぶ全世界株の勝ち（一部支持）
• 1年で3分の1より減った年は2.4%で、本の想定どおり。2008年は半分になった（支持）
• 信託報酬の差は30年で545万円。暴落で売ると3.9〜12.1倍で、持ち続けた20.9倍に届かない（支持）

次にやることは3つです。

1. いま投資に回せるお金のうち、1年で半分になっても生活が変わらない額を書き出す
2. その額の範囲で、全世界株か米国株かを「過去の勝ち負け」ではなく「外したくない度合い」で決める
3. 本を読むなら、第2章の投資額の決め方を先に読む

検証の過程とグラフは 動画（6分54秒）にまとめています（解説役は架空のキャラクター、音声は合成音声です）。

本を読んでから数字を見直したい人はこちら：『全面改訂 第3版 ほったらかし投資術』（Kindle版、Amazon）

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この記事は書籍の主張を公開データで検証したもので、特定の銘柄や金融商品の売買を勧めるものではありません。

投資の判断はご自身の責任でお願いします。

数値は2026年10月19日の計算結果で、データの基準日は本文の各表に書いたとおりです。