4%ルールは95%もつのか｜米国150年分のデータで検証した結果

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『FIRE 最強の早期リタイア術』の「資産の4%ずつつかえば30年もつ確率は95%」という主張を、米国150年分の公開データで計算し直しました。

結論は、30年なら本のとおりで、50年では話が違いました。

• 4%で30年もった割合は97.4%（1871〜1993年の毎月始点、1,473通り）
• 50年では87.8%。3.5%に下げると98.5%
• 本の対策「現金クッション」は、同じお金を投資したほうが成功率が高かった

4%の根拠を自分で確かめたい人に向けた記事です。

積立でFIREに届くかと定率3%の取り崩し方は別の記事に譲り、4%ルールが何年もったかだけを書きます。

グラフで見たい人は、YouTube「数字で見る投資ラボ」の本編（6分43秒）をどうぞ。

https://www.youtube.com/watch?v=mgWQsgUo7fQ

本を手元に置きたい人はこちら：『FIRE 最強の早期リタイア術』（Kindle版、Amazon）

この本の4%ルールの主張は4つにまとめられる

著者のクリスティー・シェンさんとブライス・リャンさんは、カナダで働いていたエンジニアの夫婦です。

30代で仕事をやめるまでの方法を書いた本で、日本語版は2020年3月にダイヤモンド社から出ました（訳：岩本正明）。

お二人の資産ではなく、本の考え方だけを数字で確かめます。

• 主張1：資産の4%を物価に合わせて増やしながら毎年使っても、30年もつ確率は95%
• 主張2：30代でやめるなら、30年では足りない
• 主張3：失敗するのは、やめた直後に相場が下がった人
• 主張4：対策に、生活費の数年分を現金で持ち、下げた年はそこから暮らす

主張1・2：4%ルールと、早期リタイアの年数

4%ルールとは、リタイアした年の資産の4%を1年分の生活費にし、翌年からは物価の分だけ増やして使う考え方です。

年間の生活費の25倍を貯めればよい、という目安はここから来ました。

本は30年で95%という数字を示しつつ、30代でやめる人には30年では足りないとも書いています。

主張3・4：順番のリスクと現金クッション

平均のリターンが同じでも、悪い年が最初に来ると資産は早く尽きてしまいます。

これを「順番のリスク」と呼び、本はその対策として現金クッションをあげました。

生活費の数年分を預金で持ち、株が下がった年はそこからつかえば、株を安く売らずにすむという理屈です。

検証に使ったデータと取り崩しのルール

データ	出どころ	基準日
米国株（S&P総合・配当込み）、10年国債、消費者物価	Robert Shiller「U.S. Stock Markets 1871-Present」	1871年1月〜2023年9月
米国の短期国債（現金の利回り）	Kenneth R. French Data Library	1926年7月〜2023年9月
全世界株・米国株・日本株（円建て）	Kenneth R. French Data Library × 日本銀行のドル円	1974年12月〜2026年8月
日本の消費者物価	総務省（2020年基準）と OECD	1955年〜2026年8月

取り崩しの計算は、トリニティ大学の研究と同じ考え方にそろえました。

• 最初の資産を1として、毎年の初めに「さいしょの資産×取り崩し率」を物価に合わせて増やしながら引き出す
• 引き出した後に、株と債券を決めた比率に戻す
• 手数料・税金なし。引き出すときに足りなければ「尽きた」と数える
• 物価を除いた実質で計算し、始点は毎月（期間の重なりあり）

実質とは、物価の上がった分を差し引いた値のことで、買える物の量で見た資産のことです。

計算は2026年10月20日に当方が行い、その結果を動画と本記事にまとめました。

出典：Robert Shiller／Kenneth R. French／日本銀行／総務省（いずれも2026年10月26日確認）

4%で30年もった割合は97.4%（1,473通り）

まず30年です。

1871年1月から1993年9月までの毎月を始点にした、1,473通りを調べました。

結果は株だけで97.4%、株75・債券25で97.1%でした。

株と債券が半分ずつでも96.2%ありました。

本の95%とほぼ同じで、主張1は数字でも支持です。

取り崩し率と株の比率ごとの成功率

株と債券の比率	3%	3.5%	4%	4.5%	5%
株のみ	100.0	99.7	97.4	91.7	82.3
株75・債券25	100.0	100.0	97.1	91.2	80.6
株50・債券50	100.0	100.0	96.2	85.7	70.0
株25・債券75	100.0	99.3	83.2	59.3	47.8

比率の数字は、資産に占める株と債券の割合（%）です。

債券とは国や会社にお金を貸す証券で、ここでは米国の10年国債を使いました。

3%か3.5%まで下げると、株を25%以上持つどの比率でも、ほぼすべての始点で30年もちます。

逆に5%では、株だけでも82.3%まで落ちました。

債券を増やしても安全にはならない

意外だったのは、株25・債券75の83.2%です。

4つの比率の中でいちばん低く、債券を増やすほど安全という感覚とは逆でした。

物価が大きく上がった時代に、債券の実質リターンがマイナスになったことが理由です。

始点の取り方を変えても結果はほぼ同じ

トリニティ大学の研究に近い期間（1926〜1965年の始点）にしぼっても、4%・30年は株だけで96.0%、株75で96.2%でした。

毎年1月だけを始点にすると、株だけ・株75とも97.6%になります。

期間や始点の取り方で、結論は変わりませんでした。

50年では87.8%、3.5%に下げると98.5%

次に主張2です。

30代でやめると、40年、50年と暮らすことになります。

株75・債券25で4%ずつ使うと、40年もった割合は94.3%、50年では87.8%でした。

50年では、およそ8回に1回は途中で尽きた計算になります。

年数と取り崩し率の表

期間（始点の数）	3%	3.5%	4%	4.5%	5%
30年（1,473）	100.0	100.0	97.1	91.2	80.6
40年（1,353）	100.0	100.0	94.3	81.0	68.6
50年（1,233）	100.0	98.5	87.8	73.1	57.4

株だけでも傾向は同じで、4%は40年で93.9%、50年で90.5%です。

40年の始点は1983年9月まで、50年の始点は1973年9月までしか取れません。

1%の違いで結果が大きく変わる

取り崩し率を3.5%に下げると、50年でも98.5%もちました。

逆に5%にすると、50年で57.4%まで下がります。

4%と5%のあいだには、50年で30ポイント以上の差がありました。

50年を考えるなら4%は余裕のある数字ではないという意味で、主張2も支持です。

→ 関連：定率で取り崩す具体的な手順は 老後の資産形成はS&P500一本でいい｜6,500万円を定率3%で取り崩す方法

尽きた42通りは、すべて1929年と1964〜69年の始点

主張3は、失敗した人がいつ始めたかで調べました。

4%・株75・30年で尽きた42通りの始点は、1929年と1964〜1969年に偏っていました。

世界恐慌の直前と、その後物価が大きく上がった時代の直前です。

尽きた始点の年と数

始点の年	尽きた数
1929年	1
1964年	5
1965年	12
1966年	4
1967年	9
1968年	9
1969年	2

1966年1月に始めた場合は、25年で尽きました。

2000年1月に始めた場合はまだ30年に届いていませんが、23年後の資産は株75で0.53、株だけで0.21です。

最初の5年が分かれ目

最初の5年のリターン	30年もった割合	30年後の資産の中央値
下位20%	88.8%	1.01
20〜40%	96.9%	1.10
40〜60%	すべて	2.11
60〜80%	すべて	2.68
上位20%	すべて	4.72

中央値とは、小さい順に並べたときに真ん中に来る値のことです。

最初の5年が下から2割の人は成功率88.8%で、上から6割の人は1人も残らず30年もちました。

30年の平均が同じでも結果は違う

1965年1月に始めた人と1951年9月に始めた人は、30年の平均リターンがどちらも年3.8%ほどでした。

ところが最初の5年は、1965年がマイナス0.67%、1951年がプラス14.99%です。

1965年の人は途中で尽き、1951年の人は30年後に1.55残りました。

悪い年が先に来るか、後に来るかの違いだけで、主張3は支持です。

現金クッションは、同じお金を投資したほうが成功率が高かった

主張4の現金クッションは、本の例（生活費4万ドル・資産100万ドル・分配金2.5%）だと生活費の約2年分です。

短期国債のデータがある1926年8月からの806通りで、2つの読み方を試しました。

資産に上乗せすると、失敗は減る

期間	現金なし（資産1）	＋2年分を現金	＋2年分も投資	＋5年分を現金	＋5年分も投資
30年	94.8	98.9	100.0	100.0	100.0
40年	90.2	92.1	95.9	95.9	100.0
50年	81.1	86.9	90.1	88.5	100.0

生活費2年分の現金を上乗せすると、30年もった割合は94.8%から98.9%に上がりました。

ただし、同じお金を現金にせず株と債券に入れると1つも尽きず、現金で持つより高くなります。

効いていたのは「お金がふえたこと」で、下げた年に現金で暮らすやり方そのものではありませんでした。

同じ資産の一部を現金にすると、むしろ下がる

期間	現金なし	2年分を現金に	5年分を現金に
30年	94.8	92.8	82.4
40年	90.2	84.1	70.4
50年	81.1	75.1	54.4

前の1年で株と債券が下がっていたら現金から引き出し、上がっていたら株と債券から引き出して現金を補うルールです。

5年分を現金にすると、30年で82.4%まで下がりました。

株だけでも傾向は同じで、30年で95.3%から92.4%、83.7%と減っていきます。

理由は現金の実質リターンが年0.27%しかないこと

短期国債の実質リターンは、1926〜2023年で年0.27%でした。

現金でもつ分だけ、株と債券で増える分が減ります。

尽きた始点（1965〜1969年）でも、現金があると尽きる時期はむしろ早まりました。

下げ相場で株を売らずにすむという気持ちの面の効果は、数字では測れません。

主張4は、この意味で一部支持です。

日本で、円で4%ルールは使えたか（本にない視点）

ここからは本に書かれていない視点です。

日本に住む人が円で同じことをしたらどうなるか、日本の消費者物価で実質にして計算しました。

全世界株と米国株は30年すべてもった

資産	20年	25年	30年	30年の始点
全世界株	100	100	100	1990年6月末〜1996年8月末（75通り）
米国株（円建て）	100	100	100	同上
日本株	86.6	67.9	57.9	1974年12月末〜1996年8月末（261通り）

全世界株とは、先進国と新興国の株をまとめて持つ資産で、ここでは先進国90%・新興国10%としました。

全世界株と米国株は、調べられた75通りすべてで30年もった結果でした。

日本株だけでは57.9%で、3%に下げても78.2%にとどまります。

バブルの天井で日本株だけで始めると、約12年で尽きた

日本株で尽きた110通りは、すべて1986年3月〜1996年8月の始点でした。

1989年12月に日本株だけで始めた人は、約12年で資産がゼロになりました。

日本株の配当込み・実質の年率は1975〜2026年で5.65%あったのに、天井のあとに取り崩すと戻る前に尽きます。

1つの国だけに頼ると、4%ルールは成り立たないことがありました。

この結果の注意点

全世界株のデータは1990年からで、30年の始点は75通りしかありません。

しかも始点が1990年代前半に集中していて、その後の米国株の上昇の恩恵を受けた期間です。

米国の150年分の結果ほど強くはいえないことを、覚えておいてください。

日本の債券は、円建ての長いデータがなく計算に入れていません。

この検証の限界と、本が向かない人

検証の限界は6つ

• 米国のデータは2023年9月まで（Shiller のデータの更新が止まっている）。30年の始点は1993年9月まで
• 米国の150年は、結果的にうまくいった国の記録。日本株の結果が示すように、1つの国だけに頼ると結果は大きく変わる
• 手数料・税金なし。毎年1回の引き出しと、毎年1回の比率の戻しで計算した
• 本の「利回りシールド」（高配当株・優先株・REIT に一時的に乗りかえる方法）はデータがなく試していない
• 全世界株のデータは1990年からで、30年の始点は75通りだけ
• 著者の資産は検証していない。将来も同じになるとは限らない

REIT（リート）とは、不動産に投資して賃料などを分配する上場の投資信託です。

分配金で暮らす方法は、配当込みのリターンで計算する今回の方法では「売ること」と同じ扱いになります。

向いている人・向いていない人

数字から見て、この本が向いているのは次の人です。

• 早く仕事をやめたいと考えている人
• 老後に資産をどう使うか、考え始めた人
• 取り崩しの率を、年数に合わせて自分で決めたい人

向いていないのは、使う割合を一度決めたら相場が下がっても見直したくない人です。

4%ルールのデメリットは、やめた直後の5年が悪いと、その後の平均がよくても尽きることでした。

対処は、50年を考えるなら3.5%以下にするか、最初の数年は使う額を見直せる余地を残しておくことです。

本に書かれていない2つの視点

1つめは、債券を増やしても安全にならなかったことです。

株25・債券75は、4%・30年でいちばん低い83.2%でした。

2つめは、現金クッションの効果が「現金でもつこと」ではなく「お金がふえること」から来ていた点です。

同じお金を投資に回したほうが、どの年数でも成功率は高くなりました。

まとめ｜次にやること

• 4%で30年もった割合は、150年分で97.4%（本のとおり）
• 50年では87.8%、3.5%なら98.5%（本のとおり、早期リタイアは30年では足りない）
• 尽きたのは1929年と1964〜69年に始めた人。最初の5年が分かれ目（本のとおり）
• 現金クッションは上乗せなら効くが、同じお金を投資したほうが高い（一部支持）
• 円では、全世界株と米国株は30年すべてもち、日本株だけでは57.9%（本にない視点）

次にやることは3つです。

1. 自分の年間の生活費に25をかけ、4%ルールで必要な資産を電卓で出してみる
2. 何年もたせたいかを決め、40年以上なら3.5%でも計算しなおす
3. 本を読むなら、第10章と第11章の4%ルールの部分を先に読む

検証の過程とグラフは 動画（6分43秒）にまとめています（解説役は架空のキャラクター、音声は合成音声です）。

本を読んでから数字を見直したい人はこちら：『FIRE 最強の早期リタイア術』（Kindle版、Amazon）

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この記事は書籍の主張を公開データで検証したもので、特定の銘柄や金融商品の売買を勧めるものではありません。

投資の判断はご自身の責任でお願いします。

数値は2026年10月20日の計算結果で、データの基準日は本文の各表に書いたとおりです。